2026年のプロ野球における戦力外通告期間は、第1次が9月28日から10月9日まで、第2次がクライマックスシリーズ（CS）全日程終了の翌日から10月30日までと定められました。10月31日現在、今季の通常の戦力外通告期間はすべて終了しています。ただし、第1次にはCSファーストステージ敗退球団だけに適用される特例があり、一般的な期限とは異なるタイミングまで通告が認められていました。
2026年は12球団で計165人に戦力外通告や来季契約に関する発表が行われたと報じられています。球団が選手に契約更新を行わない理由、支配下選手と育成選手の違い、自由契約との関係、さらに11月17日に開催される合同トライアウトまで、制度の仕組みを知っておくとニュースの意味がより明確になります。
【2026年最新】戦力外通告期間はいつからいつまで？第1次・第2次の日程
2026年の戦力外通告期間は、NPBが示した日程に基づいて第1次と第2次に分けられています。最大の要点は、すべての球団が同じ日に通告を行うわけではないことです。
第1次戦力外通告期間：9月28日～10月9日第1次戦力外通告期間は、2026年9月28日（月）から10月9日（金）までです。
開始日が9月28日になったのは、ファーム・リーグのレギュラーシーズン全日程が9月27日に終了したためです。第1次の開始日はファーム公式戦の終了翌日を基準に設定されています。
終了日はクライマックスシリーズのファーストステージ初戦前日です。2026年は10月10日にCSファーストステージが開幕するため、その前日の10月9日が通常の第1次通告期限となりました。
この期間は、レギュラーシーズンを終えた球団が来季の編成を進める重要な時期です。若手選手から実績のあるベテランまで、球団の構想に入らなかった選手への通告が行われます。
第1次にはCSファーストステージ敗退球団の特例がある2026年の日程で特に注意したいのが、クライマックスシリーズのファーストステージで敗退した球団に認められる延長措置です。
通常の期限は10月9日ですが、ファーストステージ敗退球団に限り、敗退が確定した翌日まで通告できます。敗退後に移動を伴う場合は、翌々日まで認められます。
つまり、10月9日を過ぎたからといって、ファーストステージ敗退球団からの戦力外通告が一切なくなるわけではありません。
この特例は2024年に変更されたルールです。それ以前はCSファーストステージ初戦前日までが第1次の期限でしたが、敗退球団だけは追加の通告機会が設けられるようになりました。
当時の変更について、日刊スポーツはNPB事務局長の説明として、敗退球団の通告期間を延ばすことで第2次までの空白をなくす趣旨を報じています。
「敗退チームだけ延長することで、（第2次通告期間までの）空白をなくしていく」
CSに進出した球団の選手にも、できるだけ早く次の進路を考える時間を確保するという制度上の配慮です。
第2次戦力外通告期間：CS全日程終了翌日～10月30日第2次戦力外通告期間は、クライマックスシリーズ全日程終了の翌日から10月30日（金）までです。
第1次とは異なり、こちらはCS全日程の終了を起点として設定されます。ファーストステージを突破した球団や、ファイナルステージまで戦った球団も対象となる期間です。
2026年は10月30日が第2次の最終日となりました。したがって、10月31日時点では通常の第1次・第2次の通告期間は終了しています。
なお、CSの開催日程と実際の終了日は必ずしも一致しません。試合が予定より早く終了することもあるため、第2次の開始日を毎年固定の日付として覚えるのではなく、CS全日程終了翌日という基準で把握することが大切です。
【NPBのルール】戦力外通告の仕組みと支配下・育成選手の違い
戦力外通告は、球団が選手に対して来季の契約を結ばない意向を伝えるものです。ただし、通告を受けた瞬間にすべての契約関係が終了するわけではありません。
プロ野球では支配下選手と育成選手で契約や登録の仕組みが異なります。この違いを理解すると、ニュースで「戦力外」「自由契約」「育成契約を打診」という言葉が使い分けられる理由が分かります。
支配下選手と育成選手では何が違う？支配下選手は、球団と支配下選手契約を結び、所定の登録手続きを経て一軍公式戦への出場資格を得られる選手です。球団ごとの支配下登録枠は原則70人以内と定められています。
一方、育成選手は、支配下登録を目指して球団に所属し、育成契約のもとで活動する選手です。支配下登録枠の70人には含まれず、育成契約のままでは一軍公式戦に出場できません。
両者は同じ球団に所属していても、契約上の立場が異なります。
戦力外通告・自由契約・育成再契約の関係読者が混同しやすいのが、戦力外通告と自由契約の違いです。
戦力外通告は、球団が来季の契約を結ばない意向を伝える行為です。自由契約は、他球団と契約できる状態になることを指します。両者は関連していますが、同じ意味ではありません。
また、支配下契約を終了させて育成契約を打診するケースもあります。この場合、支配下選手としては契約を更新しないものの、同じ球団でプレーを続ける可能性が残されています。
2026年の楽天では、酒居知史投手と林優樹投手に育成契約が打診されたと報じられました。これは、支配下契約を結ばないという判断と、選手としての活動機会を残す判断が両立する例です。
制度と関係する主体を整理| 主体・制度 | 関係する相手 | 役割・仕組み |
|---|---|---|
| NPB・12球団 | 支配下選手 | 第1次・第2次の通告期間を設定し、来季契約に関する手続きを進める |
| CS敗退球団 | 第1次通告 | ファーストステージ敗退翌日まで、移動を伴う場合は翌々日まで延長 |
| 球団 | 育成選手 | 育成契約の更新や翌年度の保留者名簿への掲載を判断する |
| NPB | 育成選手保留者名簿 | 2026年10月30日に2027年度の名簿を公示。掲載されなかった選手は自由契約となる |
| 日本プロ野球選手会 | 戦力外選手・元所属選手 | 合同トライアウトを開催し、再挑戦やキャリア選択を支援する |
| 他球団・独立リーグなど | 自由契約選手 | 新たな所属先や現役続行の機会を提供する |
特に注目したいのは、育成選手保留者名簿です。NPBは2026年10月30日に2027年度の育成選手保留者名簿を公示しました。公式発表では、名簿に掲載されなかった選手は自由契約選手になると説明されています。
つまり、育成選手については、単に球団から戦力外と発表されたかどうかだけでなく、翌年度の保留者名簿に掲載されているかどうかも確認する必要があります。
【2026年最新データ】プロ野球12球団の戦力外通告人数は165人
2026年の戦力外通告は、例年と同様に各球団で発表が続きました。10月30日の第2次通告期間終了時点では、12球団合計165人という報道集計が出ています。
フルカウントの報道によると、内訳はセ・リーグ91人、パ・リーグ74人です。球団別では読売ジャイアンツが22人で最多となり、福岡ソフトバンクホークスが19人で続きました。
2026年の球団別人数10月30日時点の報道集計を球団別に整理すると、次のようになります。
- 読売ジャイアンツ：22人
- 福岡ソフトバンクホークス：19人
- 東京ヤクルトスワローズ：17人
- 横浜DeNAベイスターズ：15人
- 中日ドラゴンズ：15人
- 広島東洋カープ：13人
- 東北楽天ゴールデンイーグルス：13人
- 千葉ロッテマリーンズ：12人
- オリックス・バファローズ：11人
- 埼玉西武ライオンズ：10人
- 阪神タイガース：9人
- 北海道日本ハムファイターズ：9人
最多の巨人は22人で、12球団の中でも大規模な編成整理となりました。ソフトバンクも19人と多く、育成選手を含めたチーム全体の再編が進んでいます。
ただし、165人という数字は報道ベースの集計です。自由契約や育成再契約の打診などをどこまで含めるかによって、媒体ごとの集計に差が生じることがあります。また、165人全員が現役引退を決めたという意味でもありません。
戦力外通告の人数は、球団の編成方針や選手の契約区分を踏まえて読む必要があります。
【なぜ戦力外になる？】球団が選手に通告する主な理由
戦力外通告を受ける理由は、単純に成績が悪かったからという一言では説明できません。球団は翌シーズンの戦力構成を見据え、選手の実績、年齢、故障歴、将来性、チーム内のポジションバランスなどを総合的に判断します。
1. 一軍での出場機会や成績が減少した打率、防御率、奪三振、出場試合数などの成績は、契約を判断する材料の一つです。
ただし、数字だけで判断されるわけではありません。投手なら先発・中継ぎ・抑えの適性、野手なら守備位置や代打・代走としての役割なども考慮されます。
二軍で一定の結果を残していても、一軍の同じポジションに実績ある選手や有望な若手が複数いる場合、来季の起用が難しいと判断されることがあります。
2. 故障やコンディションの問題長期離脱や手術後の回復状況も、契約判断に影響する要素です。
球団としては、来季の戦力として計算できるか、復帰までにどれほどの時間が必要かを考えなければなりません。
一方、故障からの回復を待つために支配下契約を終了し、育成契約を打診するケースもあります。これは選手にとって厳しい判断である一方、復帰を目指すための選択肢にもなります。
3. 支配下登録枠とドラフトによる編成整理球団は支配下登録選手を原則70人以内に収める必要があります。
ドラフト会議で複数の選手を指名すれば、新人選手を迎えるための登録枠も考慮しなければなりません。外国人選手の補強や育成選手の支配下昇格も、全体の編成に影響します。
2026年のNPB公示でも、各球団の支配下登録人数は最大70人となっています。限られた登録枠の中で新しい選手を迎えるためには、既存選手との契約を見直す必要が生じます。
4. 若手選手への世代交代長年チームを支えてきた選手であっても、球団が将来を見据えて若手中心の編成に切り替える場合、契約継続が難しくなることがあります。
特に同じ守備位置に複数の若手有望株がいる場合、経験豊富な選手でも出場機会を確保できない可能性があります。
このように、戦力外通告は選手個人の能力だけでなく、球団全体の編成計画によって左右されます。
【戦力外通告後の進路】合同トライアウト2026と再就職の選択肢
戦力外通告を受けた選手の進路は、現役引退だけではありません。プロ野球での現役続行を目指す選手もいれば、独立リーグや海外球団への移籍を検討する選手、野球以外の仕事に進む選手もいます。
12球団合同トライアウト2026は11月17日開催2026年の12球団合同トライアウトは、11月17日（火）にバンテリンドーム ナゴヤで開催されます。
日本プロ野球選手会が主催する「エイブル トライアウト2026～挑め、その先へ～」として実施され、午後4時からシートバッティング開始予定です。
対象となるのは、所属球団から次年度の契約更新をされなかった選手や、育成再契約を打診された選手、NPB復帰を目指す選手などです。
このトライアウトは、他球団に自分の能力をアピールする貴重な機会です。打撃や投球などを通じて、現役続行の可能性を探ります。
ただし、トライアウトへの参加がNPB球団との契約を保証するわけではありません。球団が個別に選手の実績やプレーを評価し、直接交渉するケースもあります。
戦力外通告後に考えられる主な進路現役続行を目指す場合、選択肢はNPBの他球団だけではありません。
- NPB他球団：合同トライアウトや球団との直接交渉を通じて再契約を目指す。
- 育成再契約：元所属球団などと育成契約を結び、支配下復帰を目指す。
- 独立リーグ：国内の独立リーグでプレーを続け、NPB復帰の機会を探る。
- 海外リーグ：韓国、台湾、北米などの球団でプレーする道を検討する。
- 社会人野球：企業チームなどで競技を続ける。
- 指導者・球団スタッフ：コーチやスカウト、チームスタッフなどとして野球界に残る。
- 一般企業への就職・起業：野球以外の分野で新たなキャリアを築く。
NPBは、戦力外・現役引退選手を対象としたセカンドキャリア支援の進路調査を公表しています。
2025年の調査対象は169人で、その内訳はNPB関係が90人、その他野球関係が54人、野球関係以外が17人、未定・不明が8人でした。
割合で見ると、NPB関係が53.3％、その他野球関係が32.0％、野球関係以外が10.1％、未定・不明が4.7％です。
ここでいうNPB関係には、選手としての再契約だけでなく、育成選手、監督・コーチ、球団職員・チームスタッフも含まれます。
この調査から分かるのは、プロ野球を離れることが必ずしも野球界との決別を意味しないという点です。現役を終えた後も、指導や球団運営などの形で競技に携わる人は少なくありません。
【歴代人数と推移】2021～2025年の戦力外・引退選手データ
戦力外通告がどの程度の規模で行われているのかを把握するには、過去の数字との比較も参考になります。
NPBが公表している戦力外・現役引退選手の進路調査では、2021年から2025年までの対象人数は次のように推移しています。
- 2021年：143人
- 2022年：145人
- 2023年：153人
- 2024年：157人
- 2025年：169人
5年間で見ると、調査対象人数は143人から169人へ増加しています。2025年はこの期間で最多となりました。
ただし、この数字はNPBのセカンドキャリア支援に関する調査対象人数であり、各年度の戦力外通告者数そのものではありません。現役引退選手も含むため、2026年の報道集計165人と単純に比較することはできません。
人数の増加だけでは球団の厳しさは判断できない戦力外通告の人数が増えたからといって、必ずしも球団が以前より厳しい判断をしているとは限りません。
育成選手制度の活用、若手選手の獲得、支配下登録枠の調整など、球団編成の考え方によって数字は変わります。
また、選手が現役引退を決断するタイミングと、球団が契約を更新しないと判断するタイミングも異なります。歴代人数を比較するときは、集計対象と定義をそろえることが重要です。
【プロの結論】戦力外通告のニュースは人数より契約区分と次の進路を見る戦力外通告の報道を正確に理解するためには、次の3点を確認することが大切です。
第一に、選手が支配下契約を終了するのか、育成契約への変更を打診されているのかという点です。同じ戦力外という表現でも、その後の選択肢は異なります。
第二に、自由契約となる時期と、他球団との交渉が可能になるタイミングです。球団から通告を受けた段階と、実際に他球団と契約できる状態になる段階を混同してはいけません。
第三に、本人が現役続行を希望しているかどうかです。戦力外通告を受けても、トライアウトや独立リーグを通じて再起を目指す選手がいます。一方で、十分に現役生活を続けたうえで新しい人生を選ぶ選手もいます。
球団別の人数だけで選手の価値を判断するのではなく、契約の内容と選手本人の選択を追うことが、プロ野球のオフシーズンを理解するうえで欠かせません。
【戦力外通告期間】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年の戦力外通告期間はいつからいつまでですか？
A1：第1次は2026年9月28日から10月9日まで、第2次はCS全日程終了翌日から10月30日までです。第1次にはCSファーストステージ敗退球団を対象とする延長特例があります。
Q2：第1次の10月9日を過ぎても戦力外通告はできますか？
A2：できます。CSファーストステージで敗退した球団に限り、敗退が確定した翌日まで、移動を伴う場合は翌々日まで通告が認められています。
Q3：戦力外通告と自由契約は同じ意味ですか？
A3：異なります。戦力外通告は球団が来季契約を結ばない意向を選手に伝えることです。自由契約は他球団と契約できる状態を指します。
Q4：育成選手も戦力外通告を受けますか？
A4：受けます。育成選手も翌年度の契約更新や保留者名簿への掲載が判断されます。2026年10月30日にNPBが公示した2027年度育成選手保留者名簿に掲載されなかった選手は自由契約となります。
Q5：2026年のプロ野球戦力外通告は何人ですか？
A5：10月30日時点の報道集計では12球団合計165人です。セ・リーグ91人、パ・リーグ74人で、球団別では巨人の22人が最多でした。
Q6：12球団合同トライアウト2026はいつ開催されますか？
A6：2026年11月17日（火）にバンテリンドーム ナゴヤで開催されます。午後4時からシートバッティング開始予定です。日本プロ野球選手会が主催します。
Q7：戦力外通告を受けた選手は必ず引退するのですか？
A7：必ずしも引退するわけではありません。他球団への移籍、育成再契約、独立リーグ、海外リーグ、社会人野球などで現役を続ける道があります。指導者や球団スタッフ、一般企業への就職などを選ぶ選手もいます。
まとめ：2026年の戦力外通告期間終了後も選手の進路に注目
2026年のプロ野球戦力外通告期間は、第1次が9月28日から10月9日まで、第2次がCS全日程終了翌日から10月30日まででした。第1次にはファーストステージ敗退球団だけに適用される特例があり、通常の期限と異なる日まで通告が認められていました。
今季は12球団で計165人という報道集計があり、巨人の22人が最多となっています。ただし、戦力外通告は必ずしも現役引退を意味せず、育成再契約や他球団への移籍など、選手によって次の道は異なります。
今後の注目は、11月17日の12球団合同トライアウト2026です。戦力外通告を受けた選手が新天地を見つけられるか、NPB復帰を果たせるか、あるいは新たなキャリアへ進むのかが焦点になります。
戦力外通告のニュースを見る際は、単純な人数だけでなく、支配下・育成の区分、自由契約の手続き、選手本人の意思、そして通告後の進路まで確認することが大切です。2026年のストーブリーグは、選手たちの新たな挑戦という視点からも引き続き注目されます。
主な参照資料： 日本野球機構（NPB）の2026年度公示・CS日程・育成選手保留者名簿、NPBセカンドキャリア進路調査、日本プロ野球選手会のトライアウト開催発表、日刊スポーツ、デイリースポーツ、フルカウントの2026年報道。
